日本からの渡航者の隔離期間延長を要請＝専門家-2021/08/11

ペルー由来のラムダ変異株が東京・羽田空港の検疫所から先に初めて見つかったことを受け、マレーシアの専門家の間では日本や南米からの渡航者の隔離期間を延長するよう求めている。
マレーシア・プトラ大学（UPM）の医学・健康科学部のチー・フイイー准教授（ウイルス専門）によると、新たな変異株に感染した場合、隔離期間中は無症状であることが多く、隔離後に症状が出る場合がある。これまでのケースでは隔離期間に陰性だったものの、隔離終了直後に家族に感染させた例があったという。このため、現在の14日間の隔離期間は不十分とし、さらに延長して期間中に2回のPCR検査を受けさせるよう求めた。
また、UPMの臨床微生物学専門のザンベリ・セカウィ教授も、東京でのこの変異株の市中感染はまだわからないとしたものの、ラムダ変異株の潜伏期間が不明であることから、隔離期間は延長すべきと主張した。
同教授は「これまでの経験から、新種のウイルスはより弱くなる傾向がある」と説明。これは宿主を殺してしまうとさらなる感染拡大ができなくなるからだという。ウイルスは長く生き残っていく可能性が高く、この変異株は高齢者などリスクの高いグループが感染すると重症化する可能性があるが、若年層はかかっても軽症ですむだろうとの見方も示した。
現在、世界保健機関（WHO）はラムダ変異株を厳重に監視する必要ある変異株と指定している。なお、インドのデルタ変異株が発見された後、マレーシア政府はインドやその近隣諸国からの渡航者の隔離期間を21日に延長した経緯がある。